地球に生まれました

パソコンについて悩む際に、重視したほうが良い点として、現在のパソコン向けソフトウェアはインターネットにLANを通じてあるいは高速回線またはダイヤルアップで直接接続し、ウェブやその他のサービスにアクセスできることを前提に設計されていることを飛ばして考えてはなりません。

発売初期のパソコンではユーザーが自分のマシン用にプログラムを書く必要（かなり面倒）がある場合が多かったが、現在のユーザーはそのまま実行可能な商用または非商用の幅広いソフトウェアを選ぶことができますので、これ以外を選ぶととっても大変です。

アプリケーションソフトウェアにはワープロ、表計算、データベース、ウェブブラウザ、電子メールクライアント、ゲームソフトおよび多数の業務用や娯楽のためのソフトウェアがあります。

1980年代末頃からはパソコン市場ではマイクロソフトとインテルが支配力を持っているため、Macintoshを除くx86プラットフォームは「ウィンテル」（ウィリアムテルじゃないよ）と呼ばれることもあります。

ほかにLinuxなどのPC-UNIXも使用されていますが、データ通信端末はイーモバイルが一番だと思います。

また、『地価高騰は絶対に都心から郊外、マンシゴンにまで波及する。

地方にも順次、時差を付けて波及する』と予言された。

これはまさに予告どおり、不幸にも時期まで的中した。

みなさんはそれで大成功された。

そして、第三の疑問には、先生は『大恐慌は分割払いでやってくる。

戦前と現在では経済の仕組みが異なり大恐慌はない』と予想している。

これも、現在までは邸先生のいうとおりです。

ここは一番、一服して時期の到来を待つ、という局面です。

さすがは先生だ。

資材の値上がりの前に、自宅の建て直しも、別荘建築も終わっている」ご本尊をダシにしながら注釈を付け、神様でも間違うこともあるので、よく研究して最後は自分で判断して、と念を押している。

座が白けてい男たち湧席は早めのお開きとなった。

「自分の知らない世界、知らない連中がああやって、鵜の目、鷹の目で財テクをやっていたのか」。

男は無性に腹立たしく、空しい。

「俺らはただ会社一筋にやってきたのに」実は男も利息の計算や円相場の動きを丹念に追った。

休日には新聞の経済欄を隅々まで読んだ。

今や、「財テク」という言葉すら聞かなくなってしまったように思います。

つまらない毎日を打開するには、行動を変えてみる。

ジムに通ったり、見知らぬカフェでお茶をしたり、ヒーリング　東京に行ってみるのもいいだろう。

毎日着る服に、ちょっとミスマッチなものを足してみるのもいい。

たとえば、ニンジン型のペンを持つ、頭におもちゃの矢を刺してみる、バッグにテディベアをつっこむ、など。

ディーリー・ボッパーズも、笑いを広めるには効果大だ。

見たことがない人のために説明すると、これは先端に小さな風車のついたアンテナのようなものだ。

これをかぶって歩くと、風車がまわる。

ごくたわいのない代物だ。

ドライブ中に渋滞に出あったら、このディーリー・ボッパーズをかぶってみよう。

サンルーフごしに、先端を突き出す。

さあ、ほかのドライバーの笑顔をながめようではないか。

そこまではちょっと、とビビるあなたなら、ふざけた帽子で間に合わすか、またはディーリー・ボッパーズを自宅でだけ使ってみる。

掃除機をかけるとき、ガレージの掃除をするとき、洗濯物をたたむときなどにかぶると、肩の力が抜けるのに気づくだろう。

つまり、経済のトレンド、経済の大局をどう読むか、である。

この状況の判断で投資の時期、対象、方法は異なり、時に正反対にさえなる。

不透明な時代には神頼みがはやる。

そんな中で頭角を現したのが「円高の一ドル一五〇円」を予測した東海銀行の調査部で、水谷研治部長は一躍スターになった。

日本はどうすべきか、その処方箋を求める声に"快刀乱麻"に論陣を張ったのが大前研一氏であろう。

アメリカなら、"大統領になれた男"とまでゆくかどうかは別に"先入観や既得権益を離れて思考すればこうなる"と、一度白紙に戻って考える企業の経営診断の手法「ゼロベース思考」で日本の現状を鋭く分析して見せた。

だが溜飲は下がっても、問題は解決しない。

では、国や企業でなく個人は一体どうしたらよいのか、いわば個人の生き方の指南役になったのが「財テクの神様」郎永漢先生だったようだ。

税理士が邸さんの判断の考課をやっている。

「この一年余り、日本の経済の金の行き先を邸先生はちゃんと大筋で当てられた。

『一貫して、デフレは短期間だがインフレは長い。

貨幣経済で、富を新しく創造できる時代はインフレのほうが怖い。

庶民はインフレに備えよ』とおっしゃった。

今はデフレと言われていますが、本当に先が見えずらい世の中になったように思います。

「ニケタってなんだ。

……一億、二億、いや一〇億台のことか」「えっ!」、絶句したまま、男たちの席は浮かれた様子の隣の座の熱気にあてられて、ますます意気が上がらない。

「あいつら、どこの国の話をしているのか」この一年ほど、経済の先行きに対する見通しが短期間に目まぐるしく変わって、国民を一喜一憂させたことも珍しい。

(一)まず原油の値下がり、一次産品の下落、そして円高基調で加速された円高デフレのトリプルパンチで日本経済はデフレに向かうかどうか。

(二)次に、不気味に都心から始まった地価の上昇が都心だけにとどまるのかあるいは地方に波及するのか、で判断が分かれた。

東京の国際化、金融都市化、インテリジェントビル化などの需要が都市部の地価高騰の理由だとまことしやかに説明されたが、結局、金余り・過剰融資が地価高騰の最大の原因だったようだ。

(三)そして、天井知らずの株価、地価の高騰の中で、アメリカの双子の赤字を理由に大恐慌がくるかどうか、でまた判断が分かれている。

ニューヨークの株価急落であわや、と世界中がヒヤリとしたが、現在程度の小康状態でこのまま収まるか。

本当に、経済はまさに「生き物」ですからね。なかなか状況を読むのも大変です。

仕事、金、家族。

どれが欠けても生きていくのがつらくなるから…。

男たちの忘年会は浮かぬ顔が多いが、なぜか隣席の忘年会は飛びっ切り元気がいい。

働き盛りの中年から爺さんとしかいえない搬くちゃな老人や中年のしっかりそうな女性も混じっているから職場の集まりではなさそうだ。

係りの女性に探りを入れると、税理士の先生を囲む忘年会だという。

「郎永漢先生に続く会」と銘打って例年盛大に打ち上げをやる。

いわば、税理士を中心にした"財テクくらぶ"なのだが、毎年いちばん儲けた人が幹事をやり、払いを持つ。

中央の席の税理士は、丸顔のいかにも先生と呼ばれるのが似合いそうな男で、得意満面で挨拶している。

「わたしはこの稼業に入っでもう二〇年たちますが、今年(昭和六二年)ほど興奮し、生きがいを感じた年はありません。

皆さんもさぞご満足と思います。

めでたく幹事長になられた阿部さんは二年間に資産をちょうど五倍にされました。

渡辺さんも念願の二桁に乗せて、大願成就。

ひと華もふた華も咲かせなさいました」。

これは爺さんのことらしい。

みなが爺さんのほうを見て拍手している。

連邦議員が選挙のために要する費用は、過去210年間にわたって劇的に増大してぎたといっていいでしょう。

事実、1975年から1990年の間でも、連邦議員への立候補者の選挙費用は1億1、550万ドルから4億4、520万ドルへとおよそ4倍となっているのです。

とりわけ注意すべぎは、立候補して勝利した議員の選挙費用の平均額の高騰ぶりでしょう。

例えば、1976年には上院議員の当選者は平均すると61万ドルの選挙費用を必要としました。

それが1988年には、370万ドルへと急増しているのです。

他方、下院議員の当選者も同じ時期にこれまた、8万7、200ドルから39万3、000ドルへと急増しました。

これらの事実は、次のことを示しており、驚くべきことです。

すなわち、近年上院議員は平均すると、6年の任期中に毎週約1万5、000ドルの資金を工面しなければならないこと。

一方、下院議員の方は平均すると、2年の任期中に毎週約4、000ドルの資金を調達しなければならないことを物語っています。

なお、上院議員の方が下院議員に比べて、選挙費用を十倍近くも必要としており、より厳しい環境に置かれていますが、それは上院議員の場合、選挙区の規模がより大きいからです。

アメリカでは1991年を通じてこの事件は、特定の利益を追求する者が政治献金によって連邦政府に損害を与えたとして、有権者やマスコミの強い批判を浴びました。

ただし、5人の上院議員たちは、連邦機関への介入について、それは連邦議員が日常的に行っている橋渡しであって、決して情実(バト・ネージ)ではないとして、とりたてて問題とされるべきものではないと開き直っていました。

以上紹介したキーティング・ファイブ事件のほかにも、少なくともブッシュ政権が発足した1989年1月以降でも、連邦議会では次のような政治＝選挙資金絡みの不正事件が発覚しています。

関係した議員たちは議員の辞職に追いこまれたり、あるいは議会において謎責処分等を受けています。

この中でジム・ライト下院議長事件、またトニー・コエロ下院議員事件、ダモトおよびデレン・バーガー上院議員事件が特に有名であり、前者2人の場合は、議員の辞任、そして後者2人はおのおの諮責処分を受けました。

この不正事件は、キーティング・ファイブ事件も含めて、いずれも政治＝選挙資金絡みのスキャンダルであって、今日では連邦議員への立候補、とりわけ現職議員の選挙費用の高騰がその背景となっていると指摘する向きも少なくないのです。

この5人の上院議員のうち4人は1987年4月、貯蓄貸付組合の監督機関である連邦住宅金融銀行理事会前会長のエドヴィン・J・グレイに面会しています。

その後、リンカーン貯蓄貸付組合の経営状態に不審な点があると報告したサンフランシスコの担当者にも上記の5人の上院議員すべてが面会していることが明らかになりました。

このキーティングによる政界工作のために、連邦住宅金融銀行理事会の対応が遅れ、納税者は結局、20億ドル近い損害を受けたのではないかと、疑惑が持たれたのです。

なお、5人の上院議員に対するキーティングの献金の方は、連邦選挙運動法を巧みにくぐりぬけており、それ自体は合法的なものでした。

しかしながら、キーティング事件にかかわった5人の上院議員は、「倫理委員会」での調査、審問の対象となり、その模様はテレビを通じて全国に流されました。

キーティング・ファイブ事件とは、貯蓄貸付組合をめぐる政治的スキャンダルです。

キーティングはアリゾナ州の不動産業者であり、カリフォルニア州でリンカーン貯蓄貸付組合を経営していました。

しかし1989年4月、キーティングは11億ドルの資金を不正に横領し、自分の経営する不動産会社に融資して、25億ドルの負債を負わせていたことが明らかになりました。

その結果、同組合は、連邦住宅銀行理事会に接収されることになったが、その間連邦政府に20億ドルもの損害を与えたのです。

このリンカーン貯蓄貸付組合の経営状態は、数年前から破産状態に近いものがありました。

しかし、監督機関である連邦住宅銀行理事会は何ら有効な対応策を講じることなく、リンカーン貯蓄貸付組合に対して連邦政府の資金が流されていたのです。

そして、1989年9月になってキーティングの不正取引が次第に明らかにされる過程において、5人の著名な上院議員がキーティングからおよそ130万ドルもの政治献金を受けていた事実が判明したのです。

その5人の上院議員とは、クランストン、デコンシー2、グレン、リーグルおよびマッケインでした。